空を自由に飛び回るドローン。
ドローンで撮影された映像を見て感動したことがある人はたくさんいるのではないでしょうか。
最近は趣味としてだけでなく様々な仕事の分野でドローンが活躍しています。
そんなドローンですが、ついに免許制がスタートしたことをご存じですか？
ドローン人口が増える中で事故やトラブルなども増えてきました。
このようなトラブルを防ぐ目的もあってドローンの免許制が始まりました。
車のナンバーと同じようなドローンの機体認証制も始まっています。
ここでは、ドローン操縦士について、資格を取得するメリット、ドローンの活躍の幅などドローンの基礎知識についてご紹介します。
また認定資格が取得できる日本ドローン協会(JDA)について詳しく紹介するので、ドローンに興味がある人、これから資格取得を考えている人は是非ご参考ください。
Contents
ドローン操縦士について
ドローン操縦士とは、「ドローンを操縦する人」を総称して表します。
ドローンはラジコンを操作するときに使用する、リモコンのようなものを使って操縦するのですが、自分の思ったように飛行させるためには知識や技術、それを会得するための訓練が必要です。
では、次にドローン操縦士が活躍している分野についてご紹介していきます。
ドローン操縦士が活躍している・期待されている分野
農業分野
ドローンに農薬入りのタンクを積んで、短時間で広範囲に農薬を散布することで農業の効率化に貢献しています。
最近は、ドローンにプログラミング技術を応用して、農薬を散布する範囲を覚えさせて自動的に農薬散布をする方法も広まりつつあります。
建築
ドローンに搭載されているカメラを使用して建築物の点検を行います。
人が作業するには危険な場所(高層ビル・橋梁・工場など)でも、ドローンのカメラを活用することで安全に確認できるので、最近は様々な危険な場所で活躍しています。
今後も活躍の場が広がりそうな分野です。
物流
物流の面でもドローンの活躍に期待されています。
試験的に宅配のためにドローンが使用されたことがありますが、国家資格化が進みレベル4の飛行が可能になれば、これからはもっと日常的に使用されるようになると考えられています。
測量
ドローンに搭載されたセンサーを利用して空間の距離を測ります。
広い範囲を短時間で測ることができるため、業務の効率化に一役買っています。
災害対応
地震や津波により、人が立ち入れなくなった場所で被害状況を確認したり、緊急物資を届けたりするのに活躍しています。
この分野も今後さらに活躍の幅が広がることが予想されます。
空撮
ドローンに搭載したカメラで映像などを撮影します。
仕事だけでなく趣味としてドローンで映像を撮影している人も増えてきている注目の分野です。
主に、このような分野でドローンが活躍していますが、これからさらにドローンが活躍する場面は増えるでしょう。
趣味としてもドローンが操縦できるようになると楽しみも広がります。
仕事・趣味どちらにも応用できるドローン操縦の技術は持っていて損はありません。
次に、ドローン操縦における資格についてご紹介します。
ドローン操縦に資格は必要？
ついに2022年12月よりドローンの国家資格制度が始まります。
全ての飛行において国家資格が必要なわけではありませんが、ビジネスや趣味の幅を広げたい方は国家資格取得しておいた方が良いでしょう。
ドローン国家資格の種類について
ドローンの国家資格には2つの種類があります。
- 一等資格
- 二等資格
これら2つの資格の大きな違いは「レベル4の飛行ができるかどうか」です。
仕事などでドローンを使う人は、飛行範囲が広い一等資格を習得しましょう。
| 資格 | 飛行できる範囲 |
|---|---|
| 一等無人航空機操縦士 | レベル1～4 |
| 二等無人航空機操縦士 | レベル1～3 |
レベル4とは
ドローンの飛行は4つのレベルに分けられていて、レベル4はその中で最も難易度の高い飛行レベルです。
「操縦者の目視なし・補助者なしの状態で有人地帯上空にドローンを飛行させること」を表します。
今まではドローンでレベル４の飛行は禁止されていましたが、国家資格になることによってレベル４の飛行ができるようになります。
これが実現すると、大阪にいる操縦者が東京上空にドローンを飛行させて、市街地に荷物を届けることなども可能になり、ドローンの活用の場が広がります。
| レベル | 内容 |
|---|---|
| レベル1 | 目視内で手動操縦による飛行ができる |
| レベル2 | 目視内で自立・自動による飛行ができる |
| レベル3 | 無人地帯で(補助者なし)の目視外飛行ができる |
| レベル4 | 有人地帯で(補助者なし)の目視外飛行ができる |
更新制度
一度免許を取得したら終わりではなく、3年ごとに更新する必要があります。
機体認証制度にも注目
2022年6月からドローンの機体認証制度がスタートしました。
100ｇ以上の重さのドローンは国に申請して許可を得る必要があります。
車と同様でドローンも1台ごとに認証されることによって、管理の簡素化が期待されています。
免許取得の流れ
ドローン免許の習得方法は2つあります。
- ドローンスクールに通って免許を取得する方法
- 直接試験を受ける方法
2つの流れをそれぞれ説明します。
ドローンスクールに通って免許取得する流れ
- ドローンスクール(国指定)に通って講習を受ける
- 修了審査に合格する
- 国の指定試験機関で「学科試験」と「身体検査」を受けて合格する
直接試験を受ける流れ
- 国の指定試験機関で「学科試験」「実地試験」「身体検査」「口頭試問」を受けて合格する
免許制導入によるドローン操縦者に与える影響
ドローンの免許制が始まると、ドローン操縦者にとってどのような影響があるのでしょうか。
これから、その影響についてご紹介します。
飛行制限
免許制になる前は、法律や条例の範囲内であれば誰でもドローンを飛行させることができましたが、今後は免許が必要な場面が多くなるでしょう。
操縦者は自分が持っている資格に応じた範囲の飛行が認められることになります。
国家資格を取得することで飛行範囲が広まることもありますが、逆に国家資格を持っていない人は以前より飛行範囲が狭くなる可能性もあります。
ドローンの機体認証のポイント
ドローンの免許制に並行して、2022年6月から機体と機体所有者の登録制がスタートしました。
未登録のドローン飛行は禁止されているので、今後はトラブル防止効果を発揮すると考えられます。
１．ドローンと操縦者の紐付け
ドローン操縦者の指名・住所の機体情報と紐付けを行うことによって、誰がどのドローンを飛行させているのかがすぐに分かるようになります。
２．100ｇ以上の機体が対象
今後は100ｇ以上の機体全てが機体認証の対象となります。
以前は、200ｇ以上のドローンのみが航空法の対象でしたが、今後は100ｇ以上の機体が航空法の対象となります。
つまり、今までは200ｇより軽い期待は比較的自由に飛行可能でしたが、今後は100ｇ以上のドローンも航空法適用の範囲内となり、今までよりは制限が出てくることとなります。
※無登録でドローンを飛行させた場合、1年以下の懲役か50万円以下の罰金となります。100ｇ以上のドローンを飛行させる場合は、必ず登録を行うようにしましょう。
ルール整備
ドローンの安全基準やルール整備が進んでいきます。
それによって、今まではあいまいだった部分のルール化が進み、トラブルや事故を未然に防ぐことができるでしょう。
ルールの内容に関しては、現在も議論が行われている最中です。
スキルの証明となる
ドローンが国家資格になることによって、国家資格を持っていることが操縦者のスキルの証明にもなります。
ドローン操縦技術を活かした職業に就く際にも、国家資格を持っていると有利に働くことが予想されます。
免許制導入がビジネスに与える影響
ドローンの免許制導入はドローン操縦者だけでなく社会やビジネスにおいても様々な影響が考えられます。
これから、ドローンの免許制導入がビジネスや社会に与える影響についてご紹介していきます。
法整備が進む
ドローンの技術は常に進化しており、今ではドローンによって宅配も可能だと考えられています。
しかし、それに対して法整備が進んでおらず実際にはビジネスへの導入は遅れています。
国家資格化することで法整備も進むことが予想されるので、今後はビジネスへの参入にもさらに期待できるでしょう。
テロ・事件の防止
ドローンは上空を飛行できる物体なので、テロや犯罪などに悪用される危険性がありました。
しかし、これからは機体の登録制や免許制が進むことによって、どこで誰がいつドローンを使用するかについて国が把握できるため、ドローンを使用したテロや犯罪の防止に効果があると考えられます。
落下事故防止
ドローンの免許制によって、ある程度の技術や知識がある人がドローンを使用することになるため、今まで起きていた知識不足や技術不足による事故が減るでしょう。
また、機体認証制度によって機体の整備不良も減ることが予想できるので、整備不良が原因の事故も防ぐことができるでしょう。
では、次にレベル4の飛行が可能になるまでのスケジュールについてご紹介していきます。
レベル４飛行が可能になるまでのスケジュール
- 2022年12月：ドローン免許制度開始
- 2023年02月：第1回ドローン試験
- 2023年03月：機体認証書交付、ライセンス発行
このような流れでドローン免許制が始まります。
実際にレベル4の飛行が可能になる時期はまだはっきりと決まってはいませんが、2022年度中～2023年度中にはスタートすると予想されています。
では、次にドローンの国家資格化にあたって制定された共通ルールをご紹介していきます。
ドローンに関する共通ルール
免許制度開始に伴って、ドローン飛行に関する共通ルールが制定されました。
現在決まっているルールの内容についてご紹介していきます。
１．飛行計画を通知する
ドローンを飛行させるたびに飛行日時・飛行経路・高度などの情報を通知します。
２．飛行日誌を作成する
ドローンを飛行させるたびに飛行場所・飛行時間・整備状況などを飛行日誌に記入します。
３．事故があった場合は報告する
ドローンによる死傷事故・物損・航空機との衝突など事故が発生した場合は国土交通省に報告します。
４．負傷者が出た場合は救助する
操縦しているドローンによって人が負傷した場合は、負傷者を救護します。
※3，4は許可が必要ないドローンでの飛行の際にも当てはまるので注意しましょう。
では、次にドローン認定資格を取得することのメリットをご紹介します。
ドローンの民間資格を取得するメリット
2022年12月からドローンの国家資格が始まります。
そうなると「ドローンの民間資格取得に意味があるの？」と感じる方もいるでしょう。
そこで、これからドローンの民間取得のメリットをご紹介していきます。
実地試験の一部免除
国が指定しているドローンスクールで認定資格を取得すると、最終試験の際に必要な実地試験が免除になる場合があります。
また、スクールによっては認定試験を受講してから国家試験を受験する場合、費用が安くなるところもあるので、ドローンの民間資格取得は国家資格ができてからでも無駄ではありません。
丁寧な指導
丁寧にドローンの操縦や安全の知識などをプロに学べるというところも魅力の1つです。
ドローンを使いこなすためには操縦だけでなく、法律や安全対策など様々な知識が必要です。
独学で学ぶのもいいですが、プロに教えてもらった方が短時間で効率的に学ぶことができます。
初めてドローンに触れるという方は、ドローンスクールでドローンについて学ぶのが良いでしょう。
このような理由から国家資格化が始まってもドローンの認定資格を取得する方がより安心感があります。
では、次にドローン民間資格が取得できる日本ドローン協会(JDA)についてご紹介します。
ドローン認定資格を取得するならJDA
ドローンスクールにはいくつか種類がありますが、その中でも一般社団法人日本ドローン協会(JDA)は国土交通省に認定された機関の一つなので、安心してドローンについて学べます。
これからドローンの資格取得を目指したい人、趣味でドローンを始めたい人はぜひチェックしてみましょう。
日本ドローン協会(JDA)とは
日本ドローン協会(JDA)とは、国都交通省に認定されたドローンの認定協会です。
ドローンの認定資格取得、ワークショップ、安全講習会なども行っています。
会員になると認定試験の費用割引やドローン保険付帯、ドローン飛行場利用の割引などお得な特典もあるので、気になる方は是非会員を検討してみてください。
では、次にJDAが推進している4つのドローン事業の柱をご紹介していきます。
【参考】
４つのドローン事業の柱とは
４つのドローン事業の柱とは、JDAが推進している活動です。
安全
ドローンによって起こる事故を未然に防いで安全に飛行させることを目的としています。
安全な飛行のために講習会・検定・セミナーなどを行っています。
研究・開発
ドローンに関わる研究・開発を目的としています。
実際に、屋外ドローン・災害向け業務用レスキュードローン・農薬散布ドローン・鳥獣撃退ドローンなどの研究・開発を行っています。
教育・コンサル
企業へのドローン導入コンサルティングや企業PRのためのドローン撮影などを行っています。
ややこしい国土交通省へのドローン承認許可・申請の代行等も行っています。
エンタメ
エンタメはJDAの得意分野で、ドローンレースや芸術分野へのドローン導入、トレンド発信などをメインに行っています。
これからさらなる発展が予想されます。
では、次にJDAの入会方法をご紹介していきます。
入会方法
- 公式ホームページの会員募集ページから申し込みボタンを押す
- 個人情報を登録し、希望の会員区分を選択する
- 2で入力したメールアドレスに本登録確認メールが届くので、そのメールに記載されているURLをクリックし、本登録をする
- 会員ログイン画面からクレジットカード情報を入力する
これで会員入会の手続きは完了です。
その後、会員証が自宅に届き、講習会やイベントの情報がメールで見られるようになります。
| 会員区分 | 会員の種類 | 料金 |
|---|---|---|
| 個人(一般)会員 | 個人会員(保険あり) | 1980円/月額 |
| 法人(事業用)会員 | 法人会員(保険なし) | 4,530円/月額 |
| 法人(事業用)会員 | 法人会員(保険あり) | 7,940円/月額 |
| その他 | 行政関係、学校法人など | 無料 |
会員のメリット
- イベント割引
- JDA主催のイベント（講習会、ドローンレース、撮影現場見学など）に会員割引価格で参加可能です。
- 会員限定グッズの購入
- 国土交通省・総務省への許可申請代行の割引サービス
- 保険ありを選んだ場合はJDA団体保険に加入できる
JDA団体保険とは
ドローン操作中に起こったトラブルに対して入る保険です。
事故は少ないとはいえ、強風に煽られて事故にあうなど予想外の出来事に見舞われることもあるので、事前に保険に入っておくと安心です。
ちなみに、申し込みのタイミングから保険が適用になるので、ドローンを操縦するのが分かっている場合は、その前の時期から保険に加入するのがおすすめです。
ドローンによるトラブル例
- ドローンで事故を起こしてしまった
- ドローンで人にけがをさせてしまった
- ドローンで農作物に被害を与えてしまった など
事故が起こってから慌てないためにも、事前に保険に入っておくと安心です。
では、次にJDAで取得できる資格についてご紹介します。
日本ドローン協会(JDA)で取得できる資格
JDAで資格を取得するためのコースは大きく分けると3つです。
ドローン操縦士コース・農薬散布コース・WEBコースの３つのコースについて詳しくご紹介していきます。
ドローン操縦士コース
ドローン操縦士を目指すためのコースです。
初心者の方は3級から受講する必要があります。
ただし、他のドローンスクールで3級に相当する技能証明書を取得している場合は、2級から受講できることもあるので、そのような方は事前にお問い合わせください。
| 資格 | 資格取得条件 | 日数 | 費用 |
|---|---|---|---|
| インストラクター | 講師として日本ドローン協会主催セミナーの講師として活躍できる | 2日間 ・学科1日 ・実技1日 | 165,000円 |
| ドローン操縦士1級 | ドローンについての高度な知識・技能を習得している | 1日間 ・実技1日 | 88,000円 |
| ドローン操縦士2級 | ドローンについての基本的な知識・技能を習得している | 2日間 ・学科1日 ・実技1日 1日間 ・実技1日 ＊2日間か1日間か選べる | 2日間 110,000円 1日 88,000円 |
| ドローン操縦士3級 | ドローンについての初歩的な知識・技能を習得している | 2日間 ・学科1日 ・実技1日 | 88,000円 |
【ご案内】
農薬散布コース
ドローンを使って農薬散布を行うための知識・技術を学ぶコースです。
農業分野への参入がさかんになってきているため、注目を集めています。
| 資格 | 資格取得条件 | 日数 | 費用 |
|---|---|---|---|
| アグリフライヤー | 他のドローン操縦士資格を持っていている方が追加でアグリフライヤーの資格を取得する | 2日間 | 132,000円 |
| 農薬散布のみ | JDA2級以上(他スクールでJDA2級相当の資格)を持っている人が追加で農薬散布資格を取得する | 4日間 | 264,000円 |
| 2級＋農薬散布 | JDA2級と農薬散布をセットで取得する ＊JDA3級取得している方向け | 5日間 | 319,000円 |
| 2級＋3級＋農薬散布 | JDA3級・2級と農業散布をセットで取得する | 6日間 | 385,000円 |
※講習で使用するドローンは国産のアグリフライヤーで、気に入った方は購入もできます。
WEBコース
オンラインで学科を受講するコースです。
対面の講座を行っているところもあるので、対面で受講したい場合は公式サイトのお問い合わせから問い合わせてみましょう。
| 資格 | 資格取得条件 | 時間 | 費用 |
|---|---|---|---|
| JDAドローン安全管理者 | ドローン業務を安全に行うための知識を身に付ける | 4時間 | 学生：16,500円 会員：27,500円 一般：33,000円 |
| 赤外線カメラ活用 | 赤外線カメラの活用のついて学ぶ ＊zoomのみで講習が受けられる | 3時間30分 | 会員：27,500円 一般：33,000円 |
【ご案内】
このように、ドローンの操縦についての基本的な知識や技術、農薬散布などの特別な知識や技術などを学ぶことができるので、趣味や仕事の両方に活かすことができます。
今後広がると予想されるドローン市場の広がりを考えても、今のうちに資格を取得しておくと良いでしょう。
ドローンフィールドが利用できる
JDAにはJDAが管轄しているドローンフィールド(ドローンを飛ばすことができる場所)がいくつかあります。
天気に左右されない屋内フィールドや景色の良い屋外フィールドなど、様々な施設があるので、お気に入りのフィールドを探してみましょう。
ちなみに、JDA会員の方は利用料が割引されるサービスがあるので、フィールドを使う予定が多い人ほど会員になるとお得です。
【JDA管轄のドローンフィールド】
- JDA大分ドローン研修センター
- JDA大阪ドローンフィールド
- JDA茨城ドローンフィールド
- JDA埼玉ドローンフィールド
- JDA山口ドローンフィールド
- JDA北海道ドローンフィールド
- JDA北海道ドローンフィールド2
- JDA神奈川ドローンフィールド
まとめ
2022年12月からドローンの免許制がスタートします。
免許制が始まることによって今まで禁止されていたレベル4の飛行も可能になり、趣味や仕事の分野でさらにドローンの活躍が期待できます。
ドローンには認定資格もあります。
「国家資格ができるので、認定資格取得にはもう意味がないのでは？」
と考えている人もいるようですが、それは違います。
認定資格を取得することによって国家資格試験の一部免除されたり、ドローン技術の証明として使用したりすることができます。
ドローンの知識や技術をしっかり学ぶためにもスクールで学んで認定資格を取得するのがおすすめです。
ドローンの認定資格を取得するなら日本ドローン協会(JDA)をご検討ください。
会員になると講習費用割引、ドローン保険加入などのメリットもたくさんあります。
会員価格で使用できるドローンフィールドも全国にあるので、ドローンを趣味で始めたい人や仕事で必要な人にもおすすめです。
今後広がることが予想されるドローン市場に乗り遅れないためにも、今からドローン資格取得の準備を始めましょう。
